自社ECサイトの広告はどう選ぶ?モールに頼らず売るための予算配分の考え方
こんにちは!岡山のECサイト制作会社きびだんごです。
自社ECサイトを立ち上げたものの、思ったように注文が入らない。モールに出せば多少は売れるけれど、手数料を引くと利益がほとんど残らない。岡山県内の小売・メーカーの方からも、こうした相談をよくいただきます。
自社ECは、モールと違って「黙っていても人が来る」場所ではありません。集客の入り口を自分で作る必要があり、その中心になるのが広告です。ただ、広告といっても検索広告・ショッピング広告・SNS広告・リターゲティングでは役割がまったく違います。違いを理解しないまま全部に少しずつお金を配ると、どれも中途半端な結果で終わります。
この記事では、それぞれの広告が何を担当しているのかを整理したうえで、予算が限られている場合にどの順番で手をつけるか、そして利益率から月いくらまで出せるかを計算する方法までまとめます。
自社ECで広告が必要になる理由
Amazonや楽天などのモールには、そもそも「何か買うつもりの人」が毎日大量に集まっています。出品した時点で、その人たちの検索結果に並ぶ可能性が生まれます。集客の大部分をモール側が肩代わりしてくれている状態です。
自社ECにはそれがありません。サイトを公開しただけでは、存在を知っている人以外は誰も来ません。だからこそモールより手数料負担が軽いわけですが、その浮いた分を集客に回して初めて成立する仕組みだと考えたほうが現実的です。
自社ECとモールのどちらを主軸にするか、まだ整理できていない方は自社ECサイトとAmazon・楽天などのモールを徹底比較|Shopify・BASE・スクラッチ開発の選び方も合わせてご覧ください。広告の話は「自社ECを育てる」と決めたあとの話になります。
広告の前に確認しておきたいこと
広告は、来た人が買える状態になっているサイトに対して出すものです。次の点が整っていないうちに出稿すると、広告費が無駄に消えます。
- 商品ページの写真が十分にあり、サイズや素材など購入判断に必要な情報が書かれている
- 送料と到着目安が、商品ページの時点で分かる
- スマートフォンでカート投入から決済まで詰まらずに進める
- 購入完了ページまでの計測(コンバージョン測定)が正しく設定されている
- 特定商取引法に基づく表記や返品条件のページがある
とくに計測の設定は必須です。どの広告から何件売れたかが分からない状態では、予算配分を判断する材料がそもそも手に入りません。
4種類の広告の役割の違い
ECで使う広告は、大きく4つに整理できます。それぞれ「お客さんのどの段階に声をかけるか」が違います。
| 種類 | 声をかける相手 | 得意なこと | 苦手なこと |
|---|---|---|---|
| 検索広告 | 商品名や用途で検索している人 | 買う気のある人を確実に拾う | 検索されない商品には出せない |
| ショッピング広告 | 商品カテゴリで検索している人 | 写真と価格で比較してもらえる | 商品データの整備が必要 |
| SNS広告 | まだ探していない人 | 新しい商品を知ってもらう | すぐには買われにくい |
| リターゲティング | 一度サイトに来た人 | 買い忘れ・迷いを拾う | 訪問者が少ないと配信できない |
検索広告は「指名買い」と「用途検索」を拾う
検索広告は、Googleなどで検索した人に対して検索結果の上部にテキストで出る広告です。「すでに買いたいものが決まっている人」に届くので、成約率が最も高くなりやすい枠です。
ただし、検索されるキーワードがなければ成立しません。自社ブランド名で検索される段階にない新しい商品の場合、「岡山 デニム シャツ」「白桃 ギフト 通販」のような用途・カテゴリの言葉を狙うことになります。こうした言葉は競合も多く、クリック単価が上がりやすい傾向があります。
意外と見落とされがちなのが、自社ブランド名での検索です。他社がそのブランド名で広告を出しているケースもあり、せっかく指名で探してくれた人を横取りされることがあります。月数千円程度でも守っておく価値はあります。
ショッピング広告はECで最初に試したい枠
ショッピング広告は、検索結果に商品画像・価格・ショップ名がセットで並ぶ形式の広告です。Google側に商品データ(商品名・価格・在庫・画像のリストで、商品フィードと呼ばれます)を送ることで配信されます。
ECとの相性が良い理由は3つあります。写真で商品が伝わること、価格を見て納得した人だけがクリックすること、そして広告文を一つひとつ書かなくても商品データから自動で生成されることです。扱う商品点数が多いECほど、作業負担の面でも有利になります。
ShopifyやBASEなどのカートシステムには、商品データを自動で連携する仕組みが用意されていることが多く、構築の手間は以前より下がっています。使っているカートによって手順が変わるので、Shopify・BASE・WordPressのECサイト制作・運用支援での違いも参考にしてください。
SNS広告は「知られていない商品」を広げる
Instagram・Facebook・X・TikTokなどに配信するSNS広告は、検索広告と逆の性質を持ちます。探していない人のタイムラインに割り込んで商品を見せるので、認知のない商品を世に出すときに力を発揮します。
見た目で魅力が伝わる商品、たとえばアパレル・雑貨・食品・コスメなどは成果が出やすい領域です。逆に、業務用の部品のように写真で良さが伝わりにくいものは苦戦します。
SNS広告で成果を分けるのはクリエイティブ(画像や動画の中身)です。同じ予算でも、素材の良し悪しで結果が数倍変わることは珍しくありません。静止画より動画のほうが反応が良いケースが増えており、作り方はSNS動画広告の作り方と最適な長さ|媒体別の秒数・構成・失敗パターンにまとめています。
どの媒体から始めるか迷う場合は、Google広告とMeta広告の違い|商材別にどちらを先に始めるか判断する基準で商材ごとの考え方を整理しています。
リターゲティングは効率が良いが単独では伸びない
リターゲティングは、一度サイトを見た人を追いかけて再度広告を見せる方法です。ECではカートに入れたまま離脱する人が多く、その人たちに再アプローチできるので、費用対効果の数値は最も良く出やすい枠になります。
ただし、追いかける相手がいなければ配信できません。月に数十人しか来ていないサイトでリターゲティングだけ回しても、消化される予算はごくわずかです。「新規を連れてくる広告」と必ずセットで考える枠だと理解してください。
また、過剰に追いかけると不快感につながります。表示回数の上限(フリークエンシーキャップ)を設定し、配信期間も購入検討期間に合わせて区切るのが無難です。
予算が限られるときの優先順位
全部を同時に始めるのは現実的ではありません。月数万円の予算を4つに割ると、どれも学習に必要なデータが貯まらず、判断ができないまま終わります。順番をつけて、一つずつ積み上げるほうが結果的に早く進みます。
第1段階:ブランド名検索の防衛とショッピング広告
最初に押さえるのは、すでに買う気がある人です。自社名・ブランド名での検索広告を少額で確保し、同時にショッピング広告を立ち上げます。商品データを整えれば、カテゴリ検索している比較検討層にも商品が並ぶようになります。
この段階の目的は売上を一気に伸ばすことではなく、「どの商品が、どんな検索語で、いくらで売れるか」のデータを集めることです。ここで得た数字が、あとの判断材料すべてになります。
第2段階:リターゲティングを足す
第1段階で訪問者が増えてきたら、リターゲティングを追加します。目安として、月に数百人以上の訪問があると配信が安定しやすくなります。カート離脱者向けと、商品ページを見ただけの人向けで見せる内容を変えると反応が良くなります。
第3段階:SNS広告で新規の母数を広げる
検索まわりで回収できる人数には上限があります。「そもそも検索している人の数」以上には伸びないためです。そこで頭打ちを感じたら、SNS広告で認知を広げる段階に入ります。
ただし、SNS広告は初回購入だけで回収しきれないことも多い枠です。1人のお客様が繰り返し買ってくれる商品(消耗品や食品など)なら許容できますが、年に1回しか買わない商品では慎重に判断してください。
もし商材が明らかにSNSと相性が良い(見た目のインパクトが強い、ギフト需要があるなど)場合は、第3段階を先に持ってくる判断もあり得ます。順番は絶対ではなく、商材で入れ替えて構いません。
利益率から出稿の上限を計算する
「いくら広告に使っていいか」は、感覚ではなく計算で出せます。手順は3つです。
手順1:1件売れたときに残る粗利を出す
商品価格から、原価・送料・梱包資材・決済手数料を引いた金額が、広告費を払う前の粗利です。
| 項目 | 例 |
|---|---|
| 販売価格 | 8,000円 |
| 原価 | ▲3,200円 |
| 送料・梱包 | ▲800円 |
| 決済手数料(約3.5%) | ▲280円 |
| 1件あたり粗利 | 3,720円 |
手順2:1件あたりいくらまで広告費を使えるか決める
粗利を全部広告に使ってしまうと手元に何も残りません。粗利のうち何割まで広告に回すかを先に決めます。初回購入で利益を確保したいなら粗利の5割程度、リピートを前提に新規獲得を優先するなら7〜8割、といった具合です。
上の例で粗利の5割なら、1件の注文を取るために使える広告費(許容CPA)は約1,860円になります。この数字が、広告の良し悪しを判断する基準線です。
手順3:目標件数をかけて月額予算を出す
月に広告経由で30件売りたいなら、1,860円×30件で月約55,800円。これが上限の目安です。逆に予算が月5万円しか出せないなら、期待できるのは27件前後という読みになります。
さらに、クリック単価から必要なアクセス数も逆算できます。クリック単価が80円、購入率が1.5%なら、1件売るのに約67クリック、費用にすると約5,300円かかる計算です。これだと許容CPAの1,860円を大きく超えてしまうので、購入率を上げるかクリック単価を下げるか、あるいは客単価を上げる必要があると分かります。
この逆算の考え方は、ECに限らずWeb広告全般に共通します。詳しくはWeb広告の予算の決め方|月額いくらから始めるかを逆算で考えるでも解説しています。
初回赤字をどこまで許容するか
定期的に買ってもらえる商品なら、初回の注文で赤字でも、2回目・3回目で回収できます。この場合は「1人のお客様が生涯で生む粗利」を基準にして許容CPAを引き上げられます。
ただし、この判断にはリピート率の実績データが要ります。開店直後でデータがないうちは、初回単体で黒字になる範囲から始めて、半年後にリピート状況を見て見直すのが安全です。
配分の目安と運用で気をつけること
段階ごとの配分イメージを表にします。商材によって変わるので、あくまで出発点として捉えてください。
| 段階 | 検索・ショッピング | リターゲティング | SNS広告 |
|---|---|---|---|
| 立ち上げ期 | 9割 | 1割 | 0 |
| 訪問者が増えた頃 | 6〜7割 | 2〜3割 | 0〜1割 |
| 拡大期 | 4〜5割 | 2割 | 3〜4割 |
触りすぎないこと
結果が気になって毎日設定を変えたくなりますが、現在の広告は機械学習で配信先を最適化しています。設定を変えるたびに学習がやり直しになり、成果が安定しません。判断は週単位、大きな変更は月単位が目安です。この仕組みはWeb広告の機械学習とは?自動入札が成果を出すまでの期間と触りすぎNGの理由で詳しく説明しています。
広告だけに頼らない
広告は、止めた瞬間にアクセスがゼロに戻ります。並行して、検索から自然に人が来る仕組み(SEO)やSNSの自社アカウント、メール・LINEでのリピート促進を育てておくと、広告費への依存を下げられます。役割分担の考え方はWeb集客が伸び悩むときの改善手順|検索・広告・SNSの役割分担から見直すが参考になります。
岡山県内でECサイトの構築から広告運用までまとめて相談したい場合は、小売・ECのホームページ制作・ネット販売支援のページで対応できる範囲をまとめています。サイトの現状を見てほしいという段階であれば、無料サイト診断から始めていただくこともできます。
よくある質問
月3万円程度の予算でも自社ECの広告は意味がありますか
1種類に絞れば意味はあります。ブランド名の検索広告とショッピング広告に限定して、商品も売れ筋の数点に絞って配信するのが現実的です。4種類に分散させると、どれも判断に必要なデータが貯まらないまま予算が尽きます。少額でも、どの商品がどのくらいのクリック単価で売れるかという基礎データは取れるので、次の投資判断につながります。
どのくらいの期間で成果を判断すればいいですか
最低3か月は見てください。配信開始からしばらくは機械学習の調整期間で、数値が安定しません。1か月目は設定や計測が正しく動いているかの確認、2か月目で傾向をつかみ、3か月目に配分を見直すというペースが目安です。ただし、明らかに計測が壊れている、意図しない検索語ばかりに出ているといった異常は、1週間以内に直してください。
モールと自社ECの両方で広告を出すのは無駄になりませんか
目的が違うので、必ずしも無駄にはなりません。モール内広告はモールの中での順位を上げるもので、自社EC向けの広告はモールの外にいる人を連れてくるものです。ただし予算が限られる場合、両方を薄く回すのは避けたほうがいいです。手数料負担を減らして利益率を上げたいなら自社EC側へ、まず販売実績と商品レビューを作りたいならモール側へと、時期ごとに優先度を決めて寄せるほうが成果は出やすくなります。